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美容機器メーカーはどう選ぶ？
仕入れ先で迷わない3タイプの違いとポイント

「美容機器をどのメーカーから仕入れればよいのか」「サロンに導入する機器をどう選べばよいのか」とお悩みの方に。

エステサロンや美容室、ネイルサロンのオーナー、美容機器を扱うEC・物販事業者、これから美容機器の分野に参入しようと考えている企業の方を想定し、メーカーの種類と選び方をまとめました。メーカー品を仕入れる際の注意点や、OEMで自社ブランドの美容機器をつくるという選択肢についても解説しています。

美容機器メーカーの種類

美容機器メーカーは、主な取引先や得意分野によって大きく3つに分かれます。機器を導入したいのか、仕入れて売りたいのか、自社製品をつくりたいのかで相談すべき相手が変わるので、最初に違いを押さえておきましょう。

業務用美容機器メーカー
主な取引先	サロン・クリニック
こんな事業者向け	施術メニューに使う機器を導入したい

家庭用美容機器メーカー
主な取引先	一般消費者（量販店・EC経由）
こんな事業者向け	店販やECで販売する商品を仕入れたい

製造を請け負うメーカー（OEM・ODM）
主な取引先	自社ブランドを持ちたい事業者
こんな事業者向け	自社オリジナルの機器をつくりたい

エステサロンや美容室、クリニックでの施術に使うプロ向けの機器を開発・製造しているメーカーです。毎日繰り返し使う前提でつくられているため、導入時の研修や修理・保守といったサポートとセットで提供されるケースが多いのが特徴です。

一般の消費者が自宅で使う美容機器を開発・製造しているメーカーです。EC・物販事業者にとっては仕入れて販売する商品となり、サロンでも店販商品として取り扱われることがあります。

他社ブランドの製品を製造するメーカーです。発注する側が企画や仕様を決めて製造を委託する形を「OEM」、設計・開発から任せる形を「ODM」と呼びます。

自店や自社だけのオリジナル機器を売りたいサロンやEC事業者が相談するのが、このタイプです。近年は小ロットから受けてくれるメーカーも出てきました。

メーカー選びで失敗しないためには、次の5つのポイントを押さえておくことで失敗を避けやすくなります。

最初に決めておきたいのは、機器を何に使うかです。サロンの施術メニューに使うなら業務用、店販やECで販売するなら家庭用のメーカーが候補になります。業務用と家庭用では想定している使い方や価格帯が異なるため、目的に合ったメーカーを選ぶことが重要です。

フェイシャル、ボディ、ヘア、脱毛、ネイルと、メーカーによって得意とするジャンルはさまざまです。導入したいメニューや販売したいカテゴリに強みを持つメーカーかどうか、取扱製品のラインナップで確かめておきましょう。

導入時の研修、故障したときの修理や保守、消耗品の供給、販促ツールの提供など、買ったあとにどこまで支えてもらえるかも比べておきたいところです。業務用機器は、トラブルで使えなくなるとサロンの営業に影響が出るため、事前にしっかり確認しておきたいところです。

メーカーから直接仕入れるか、販売代理店や美容ディーラー、卸の通販サイトを通すかで、価格も取引条件も変わります。最低発注数や卸価格、返品の可否などは、契約の前に確かめておきましょう。

電気で動く美容機器の多くは、電気用品安全法の対象になります。販売時の説明や広告では、薬機法に触れる効果表現も避けなければなりません。こうした法令にきちんと対応しているメーカーかどうかも、選ぶ際の目安になります。

メーカー品なら、品質の安定した製品をすぐに取り扱えますし、メーカーの知名度も生かせます。その一方で、事業を続けていくうちに、次のような課題に直面するケースも少なくありません。

同じメーカーの製品はほかのサロンやショップでも扱えるため、お客様からはどこで買っても同じに見えがちです。そうなると価格で比べられ、値下げ競争に巻き込まれてしまうこともあります。

利益は仕入れ値と販売価格の差で決まります。販売価格を自由に決めにくい商品では、利益を上げようにも限界があります。

メーカー品には、当然ながらそのメーカーのブランド名がつきます。「このお店でしか買えない機器」「自社オリジナルの商品」として打ち出すことは難しく、自社のブランドづくりにはつながりにくいといえるでしょう。

こうした課題を解決する方法のひとつが、OEMで自社ブランドの美容機器をつくるということです。

差別化
メーカー品を仕入れる	他社と同じ製品になりやすい
OEMで自社ブランドをつくる	仕様・デザイン・ブランド名を自社で決められる

価格設定
メーカー品を仕入れる	市場価格やメーカーの希望小売価格に左右されやすい
OEMで自社ブランドをつくる	原価をもとに自社で決めやすい

利益率
メーカー品を仕入れる	卸値と販売価格の差に限られる
OEMで自社ブランドをつくる	製造原価しだいで高めやすい

初期ハードル
メーカー品を仕入れる	低い（少量から始めやすい）
OEMで自社ブランドをつくる	高い（最低ロット・開発費・在庫が必要）